「Karigo」は、バーチャルオフィス業界で2006年から運営を続ける老舗の企業で、全国に62拠点もの広いネットワークを展開しています。オフィスの代わりに事業用住所をレンタルできるKarigoのサービスは、特に起業家、フリーランサー、副業者からの支持を集めており、低コストで法人登記が可能な点が魅力です。創業者のように手軽にビジネスを立ち上げたい方や、コストを抑えたい経営者にとって、Karigoは非常に有用な選択肢と言えます。登記用住所としてだけでなく、荷物の受け取りや郵便転送にも対応しているため、さまざまなビジネスの形態に柔軟にフィットします。
Karigoの3つのプランとその特徴
Karigoのサービスは、ユーザーのニーズに応じた3種類のプランから選べます。プラン内容もシンプルで分かりやすく、自分の必要に応じて自由に選べるのが魅力です。
- ホワイトプラン（月額3,300円～）：Karigoの基本プランです。住所貸し、荷物の受取ができ、法人登記も可能。必要最低限の機能が揃っているため、スタートアップやフリーランスの方におすすめです。
- ブループラン（月額8,800円～）：ホワイトプランの機能に加え、電話転送サービスも利用可能。お客様や取引先からの連絡を見逃したくない方に向いています。「おっと、電話を逃して大きなチャンスを失いたくない！」そんな方にぴったりのプランです。
- オレンジプラン（月額10,400円～）：ブループランにさらに電話代行サービスが追加され、電話応対も任せたいという場合に適しています。まさに「秘書がいる気分」で、手厚いサポートを希望する方におすすめです。
これらのプランは、どれもシンプルで理解しやすく、必要なサービスを柔軟に選べるのが強みです。特に、手軽にビジネスの基盤を作りたい方にとっては便利な選択肢でしょう。
Karigoの口コミ・評判から分かるメリット
1. 豊富な拠点数とアクセスの良さ
Karigoは全国に62の拠点を持ち、東京の一等地から地方都市まで幅広い選択肢が用意されています。例えば、アパレル業であればファッションの中心地「表参道」、地方に根ざしたビジネスなら「地元都市」など、事業の形態やイメージに合わせて拠点を選べます。バーチャルオフィスとはいえ、「表参道にオフィスがあります！」とアピールできるのは大きな魅力です。
2. 法人登記ができる安心感
Karigoの各プランは、法人登記に使用することができ、起業家には特に嬉しいポイントです。また、登記手続きを代行するサービスも提供されているため、法人登記が初めての方でもスムーズに手続きを進められます。「登記って何から始めればいいの？」という疑問もKarigoが解決。面倒な手続きを丸ごと任せられるので、初心者の起業家にとって心強いですね。
3. 郵便物の受取と転送の利便性
Karigoでは郵便物の転送手数料が無料で、送料実費のみで対応しています。転送は毎週、隔週、月1回など、頻度を選べるため、オフィスに通えない忙しい方にもぴったり。さらに、FAXサービスも提供されているので、インターネット上でFAXの送受信が可能です。「今さらFAX？」と思われるかもしれませんが、日本ではまだFAXを使う取引先も少なくありません。これで一安心ですね。
Karigoの口コミ・評判から分かるデメリット
1. 他社と比較して料金がやや高め
月額3,300円からという基本プラン料金は、他のバーチャルオフィスサービスと比較すると少々割高に感じられることも。特に住所利用だけが目的であれば、もっと安価なプランを提供している業者もあります。「もう少し予算を抑えたい」という方には別の選択肢も考慮してみると良いかもしれません。
2. 電話対応時間が短い
Karigoの電話代行サービスは、対応時間が11:00～16:00とやや短めです。例えば、朝から晩まで電話対応が必要な業種には少し物足りないかもしれません。もちろん、「夕方からしか仕事しないよ！」という方には問題ないかもしれませんが、そうでない場合は、他社のオプションも検討する価値があるでしょう。
よくある質問 (Q&A)
Q1. 特定派遣事業届出や古物商届出にKarigoの住所を使えますか？
A1. 実際に物理的なスペースを必要とする届出には利用できませんが、法人登記や営業所の住所にはご利用いただけます。要するに、「住所だけあればOK」という方に最適です。
Q2. 郵便物の転送に追加料金はかかりますか？
A2. Karigoでは転送手数料が無料で、送料実費のみを負担していただきます。大量の荷物や特殊な梱包が必要な場合には、別途費用が発生することもありますが、普通の郵便物なら追加料金は不要です。「送料以外の余計な費用がない」という点は、地味にありがたいですよね。
Q3. 法人登記が必要ない場合でもKarigoは利用できますか？
A3. はい、法人登記が不要でも住所レンタルや郵便物受取、電話対応サービスのみの利用も可能です。自宅住所を公開したくない方には、Karigoが安全な選択肢となります。
Q4. Karigoの解約方法は？
A4. 解約を希望する場合、解約希望日の30日前までにメールまたは申請フォームから申し出る必要があります。課金後の返金は行われないため、解約のタイミングには注意が必要です。つまり、「そろそろ解約を…」と思ったら、少し早めに準備しておくのがコツです。
まとめ
Karigoは、多様なニーズに応えるシンプルなプラン構成と豊富な拠点数で、多くの起業家や副業者から支持を得ています。法人登記や郵便転送のサポートも充実しているため、オフィス不要でコストを抑えたい方にとっては大変有用です。やや高めの料金設定ですが、住所の信頼性やサービスの充実度を考えると、特に起業家にはおすすめできるバーチャルオフィスと言えます。
